
私がよく間違えた問題ばかり集めています。備忘録的なものなので参考程度にどうぞ。
使い方は、( )に入る言葉を答えていきます。正解は右の▼を押せば表示されます。
ヘッジ会計
Q:時価評価されているヘッジ手段に係る損益をヘッジ対象に係る損益が認識されるまで純資産の部において繰り延べる方法を( )という
A:繰延ヘッジ
Q:ヘッジ対象である資産又は負債に係る相場変動等を損益に反映させ、その損益とヘッジ手段に係る損益とを同一の会計期間に認識する方法を( )という
A:時価ヘッジ
Q:ヘッジ会計には原則的な方法は( )である
A:繰延ヘッジ
本支店会計
Q:一般的な本店における「総合損益」勘定において、期末商品と期首商品の内部利益の仕訳に使う勘定科目は( )と( )である。
A:繰延内部利益控除 、 繰延内部利益戻入 です。総合損益勘定は一般的には次の通りです。

Q:支店における損益勘定の貸借差額50円を本店勘定への振替、本店の損益勘定20円の総合損益への振替の仕訳を示しなさい。
A:支店
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
---|---|---|---|
損益 | 50 | 本店 | 50 |
本店
借方 | 金額 | 貸方 | 金額 |
---|---|---|---|
支店 | 50 | 総合損益 | 50 |
損益 | 20 | 総合損益 | 20 |
連結会計
Q:土地の評価替えの組替修正仕訳の()に入る科目名を答えなさい
土地 xx / ( )xx
/繰延税金負債 xx
A:評価差額
Q:投資と資本の相殺消去の仕訳の主な科目名を答えなさい
借方 | 貸方 |
---|---|
資本金当期首残高 | 子会社株式 |
資本剰余金当期首残高 | 非支配株主持分当期首残 |
利益剰余金当期首残高 | |
評価差額 | |
のれん |
Q:当期純利益の振替えの仕訳例を示しなさい(金額は不要)
A:当期純利益のうち非支配株主の持ち分を移します
借方 | 貸方 |
---|---|
非支配株主に帰属する当期純利益 | 非支配株主持分当期変動額 |
Q:剰余金の配当の振替えの仕訳例を示しなさい(金額は不要)
借方 | 貸方 |
---|---|
受取配当金 | 剰余金の配当 |
非支配株主持分当期変動額 |
Q:子会社株式の追加取得の仕訳例を示しなさい(金額は不要)
借方 | 貸方 |
---|---|
非支配株主持分当期変動額 | 子会社株式 |
資本剰余金当期変動額 |
S社の純資産のうち、非支配株主の追加取得の相当額を減らします。
Q:子会社株式の一部売却の仕訳例を示しなさい(金額は不要)
借方 | 貸方 |
---|---|
子会社株式 | 非支配株主持分当期変動額 |
子会社株式売却益 | 資本剰余金当期変動額 |
非支配株主持分 は子会社の純資産のうち、非支配株主の増加分
子会社株式は支配獲得時の購入株価の今回の減少分
子会社株式売却益=売却価額-帳簿価額17,000円
資本剰余金当期変動額=貸借差額
Q:段階取得に係る差損益の仕訳例を示しなさい(金額は不要)
借方 | 貸方 |
---|---|
子会社株式 | 利益剰余金 |
段階取得により支配を獲得した際は、支配を獲得した日の時価によって子会社株式の「取得原価」を算定し、支配獲得日の時価で再評価されることとなります。(連結以前に取得した時の帳簿価格を再評価します)
Q:評価差額の実現の例として、建物の時価評価が上がった際の仕訳例を示さない
A:組替修正仕訳で時価評価した建物の増額分の減価償却費を計上します。(評価差額は変えません)
この分、子会社の利益が減るので、減価償却費x非支配株主%だけ持分、当期純利益を減らします。
借方 | 貸方 |
---|---|
減価償却費 | 建物減価償却累計額 |
非支配株主持分当期変動額 | 非支配株主に帰属する当期純利益 |
Q:上の評価差額の実現の翌期の組替修正仕訳、投資と資本の相殺消去の開始仕訳の仕訳例を示さない
借方 | 貸方 |
---|---|
建物 | 評価差額 |
資本金当期首残高 | 子会社株式 |
資本剰余金当期首残高 | 非支配株主持分当期首残 |
利益剰余金当期首残高 | 建物減価償却累計額 |
評価差額 | |
のれん |
Q:アップストリーム時の期末商品に含まれる未実現利益の消去の仕訳例を示しなさい
借方 | 貸方 |
---|---|
売上原価 | 商品 |
繰延税金資産 | 法人税等調整額 |
非支配株主持分当期変動額 | 非支配株主に帰属する当期純利益 |
Q:アップストリーム時の当期の貸倒引当金の修正の仕訳例を示しなさい
借方 | 貸方 |
---|---|
貸倒引当金 | 貸倒引当金繰入 |
法人税等調整額 | 繰延税金負債 |
非支配株主に帰属する当期純利益 | 非支配株主持分当期変動額 |
在外子会社の換算
Q:在外子会社の損益計算書は( )レートで換算する。ただし、親会社との取引は( )レートで換算する。当期純利益は( )レートで換算し、貸借の差額は( )勘定で処理する。
A:期中平均レート(AR)、親会社が用いていた為替レート(HR)、期中平均レート(AR)、為替差損益
Q:在外子会社の株主資本等変動計算書は支配獲得時、各項目項目の発生時の( )レート、その年度に発生した利益剰余金(例えば当期純利益など)は( )レートで換算する
A:HR、AR
Q:在外子会社の貸借対照表の換算は資産負債は( )レートで換算を行い、評価差額を含む純資産は( )レートで換算を行う、貸借差額は( )勘定をで処理する。
A:決算時のCR、HR、為替換算調整勘定
その他
ストックオプション
Q:株式報酬費用の付与する人数は、計算時点における実際の退職者数、または退職による失効見込み人数の( )を除いて計算。
A:いずれか多い方
自己株式
Q:自己株式処分差損は、( )から減額する。
A:その他資本剰余金
Q:その他資本剰余金の残高が負の値となった場合には、会計期間末において、その他資本剰余金を零とし、当該負の値を( )から減額する。
A:その他利益剰余金(繰越利益剰余金)