問題 ＜自社利用のソフトウェアの償却の仕訳＞
次の資料にもとづき、2年度末における仕訳をしなさい。
[ 資料]
1.前期首において、ソフトウェア(無形固定資産)として計上した金額は 1,000円である。このソフトウェアは自社利用、前期首における利用可能期間は5年である。
2.上記ソフトウェアの当期首における未償却残高は800円である。
<答え>
| 借 方 | 金 額 | 貸 方 | 金 額 |
| ソフトウェア償却 | 200 | ソフトウェア | 200 |
自社利用のソフトウェアの取得原価は、原則として5年以内の利用可能期間にわたり、定額法によって償却します。
上の場合は、800円÷4年＝200円となります。
簿記の勉強ではなく実務上の扱いについて
法人税等のルールで金額によって処理方法が異なり、資産計上する場合と経費計上する場合があります。
- 取得価額が10万円未満の場合: 少額減価償却資産として経費処理が可能です。経理上は「消耗品費」の勘定科目を用い、年内に費用として経費計上します。
- 取得価額が10万円以上20万円未満の場合: 「一括償却資産」として扱われるため、3年間で計上することが可能です。
- 取得価額が20万円未満の場合: 「一括償却資産」として処理することができ、これにより耐用年数3年で減価償却できます。
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その他の問題は「繰延資産の支払時の仕訳]」、「無形固定資産の取得時の仕訳」、「自社利用のソフトウェアの償却の仕訳」、「固定資産の減失の会計処理（火災など）」、「固定資産を買い換えの仕訳・会計処理方法について」など。
理論問題は「理論問題-企業会計原則-3（貸借対照表）」
